吉野家ディー・アンド・シー連結会社群には、成長過程の段階にある企業が多く、現時点では同社グループのコア企業である（株）吉野家ディー・アンド・シーを中心とした牛丼関連事業の連結業績に占める売上高、利益の割合が高くなっています。従って、牛丼関連事業の業績の如何により、グループ全体の業績に大きな影響を与えることになります。

　2003年12月より継続していた米国産牛肉の輸入禁止措置は解除されましたが、その後も、吉野家ディー・アンド・シーの牛丼関連事業の業績に大きな影響を与えているはずです。にもかかわらず、吉野家ディー・アンド・シーの業績が回復しています。ここのところが安部社長のすごさです。

　現金預金比率、自己資本比率をご覧下さい。『素晴らしい』の一語につきます。

　危険ゾーンまでの年数を示す、悪化成り行き倍率は、100年、13年、2年と加速していましたが、2006年に反転しました。

　以前登場した森精機工作所にそっくりでしょう。森精機工作所は、企業は取り巻く環境の中にあり、先手を打ち、市場のパイが縮小する局面においても持続可能な利益を得ることのできるように、固定費の削減を推進して、強い企業体質の構築に努めていく方針を打ち出していました。

　吉野家ディー・アンド・シーは、外食産業全体のマーケット規模が縮小するなか、大手外食チェーンは年々店舗数を増加させており、競争が一層熾烈化すること、さらに、少子高齢化の進行により、中核である牛丼関連事業が従来コアターゲットとしていた顧客層（18〜35歳の男性）は減少傾向にあり、今後、既存の牛丼店舗の出店ポテンシャル（出店可能店舗数）は年々縮小することを見込んでいます。

　吉野家ディー・アンド・シーでは、連結会社群の成長、牛丼事業での新フォーマットの開発、海外への積極的な展開等により、売上高を向上させる取り組みを積極的に推進していく戦略を取ろうとしていますが、過去の推移と比較して、グループの売上高成長率が鈍化する可能性を見越しています。

　現在時点での、吉野家ディー・アンド・シーの営業効率は以下のとおりです。