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いま、オフィス文具通販は最激戦区の一つだ。最大手のプラス系「アスクル」、コクヨ系「カウネット」、大塚商会系「たのめーる」、そして外資系「オフィス・デポ」がしのぎを削っている。 このオフィス文具の購入決定権を持っているのは、若い女性社員であることが多いが、注目すべきは、その女性顧客を捉えるべく、文具以外の個人で使う女性志向の商品も、カタログ掲載が急速に進んでいることだ。 文具通販で唯一、直営店舗を持つ「オフィス・デポ」では、20代〜30代向けの化粧品、ヘアケア用品を全国19カ所の店頭に並べて、カタログとのシナジー効果を図り、他社との差別化を打ち出している。 また「カウネット」では、BtoB先の意見を商品開発に生かす、モニター制度「コラボクラブ」を創立。注文主の約8割が20代〜30代の女性社員という文具通販の特性を生かし、法人登録済みの社員向けクレジットカード決済サービスも開始した。 このように、急成長している文具通販は、本来はBtoBが中心だったが、現在は、BtoE(職域)を通し、確実にBtoBtoCという新しい形態に向かっている。 これは、「売上の最大化」の現れで、一つのチャネルをキッカケに追加売上を獲取するためのセオリーとも言えるのだが、大事なことは、現実的に、今このBtoBtoCやBtoEが、非常に成功している点である。 一人暮らしの社員が増えている今、職場での発注・受け取りは今後、ますます増加が予想される。この新しい成功方式、BtoBtoCをぜひ検討して欲しい。
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白川博司 |
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