社長のための“儲かる通販”戦略視点 17
SHIRAKAWA'S EYE Vol.17-------

小企業が大新聞の力を大いに活用する


 新聞媒体には、一般紙として、読売・朝日・毎日・産経・日経の5紙があり、その下にプロック紙として、北海道新聞・東京新聞・大阪新聞・中日新聞・西日本新聞、そして、全国の地方新聞72紙がある。

 一般紙には通販関連子会社があり、発行部数日本一の読売新聞は、(株)読売情報開発の通販事業部が窓口。媒体として、「読売通販・ねせぱ」(「楽天市場」にも同名で出店)、販売店経由のチラシ、「読売クックブック」がある。朝日新聞は、「朝日興発」「朝日パル」等のグループ通販会社を有し、日経新聞は、日本経済社(株)がその位置にある。

 これら新聞社の通販媒体は、商品の売込先として有望である。新聞購読者は、通販顧客になりやすく、かつリピーターに育成しやすいという特徴を持つ。それは、新聞に対する信頼感が、そこに出稿している会社・商品にも、伝播しているからである。

 自社商品を売り込みたい企業は、まず、BtoB(卸)で新聞社の子会社に対して、売上で貢献して実績を作り、新聞社に顔が利くような人脈づくりをすることが先決である。その後に、BtoCの企画広告(連合広告)に出稿し、自社通販のリスト作りに邁進すればいいだろう。

 消費者に信頼されている大手新聞の利用は、小さい企業が知名度を一気に上げて、大きく業績を伸ばすためにはうってつけである。段階を踏んで、大手新聞社との付き合いを深めることで、大の力をフルに活用して欲しい。


 

白川博司


通販専門の会員制・実践の会
白川博司通販戦略研究会

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