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PC、モバイル媒体からの購買率が、活字媒体、電波媒体、折込チラシ媒体などの既存媒体を抜き去り、トップに躍り出ることが確実になった(日本通信販売協会調べ)。今後、より一層、PC・モバイル対応策が急務である。 通販最大のテーマである新規顧客獲得においても、ネット媒体のC.P.O金額は、断トツに安く、販促コストの削減につながっている。経費軽減の観点からも、ネット広告の上手な活用・運用法を、今こそ確立すべきだ。 当然、その手法は、既存媒体とは大きく異なるため、基礎知識の取得や利用法のマスター等、多少時間はかかるが、専任担当者を置いて、社内での専門家作りに着手しなければならない。ネット販促全般の担当者の確保・育成が「売れる自社サイト」の第一条件である。 そのためには、この目的のための月1回の東京出張を6カ月続け、毎月関連セミナーの出席やネット広告代理店との打ち合わせを行うべきだ。 バナ−広告出稿、検索エンジン対策、アフィリエイト対策など、ネット媒体の手法も勉強しなければならないが、さらに、その結果分析においても、自社のモノサシを確立しておかなければ、売上アップに結びつかないのである。 明確にすべきは、「ネットのお客様は、ネットだけのお客様」ということと、「ネット専用商品を作るべき」という2点である。
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白川博司 |
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