社長のためのブランド戦略“価値づくり”104号

●自社に関連する情報を定期的にネットサーフィンする

　メディアによく紹介される企業は、自社と自社商品に関するネット検索を欠かさず行っています。
　ジャーナリストが記事や番組をつくる際に、今はまずネットで検索しますから、ネット上にどれだけ情報があるかがとても重要です。

　全く業種の異なる企業のＨＰや、個人のブログなどに、自社商品が紹介されているケースがあります。
　好意で掲載してもらった訳ですから、そのままにせず、御礼の手紙やメールと共に、試供品などをお届けすれば、先方の好意度はさらに高まります。

　過日、落語家の笑福亭鶴瓶さんが、ある企業の商品を好きだとテレビでコメントしたところ、その企業から商品と手紙が届けられたので、御礼の電話を入れたと、別の番組で仰っていました。
　こうした思わぬファンのコメントや推奨は、どんな広告にも優る力を発揮することがあります。

● 自社に「報道官」を育てる

　検索社会だからこそ、企業には社内の情報を取り仕切り、正しい情報を適切にメディアに届ける報道官が必要だと思います。
　大企業には広報部と呼ばれる部署があり、ここで自社に関する問い合わせやジャーナリストとの打ち合わせ、情報内容の校正を取り仕切っています

　広報部門があるから、ジャーナリストからの問い合わせにも素早く対応できますし、報道される際にも、効果的な情報を提供できます。広告に大規模な予算が捻出できない企業ほど、広報部が必要だと思います。
　部門が難しいなら、せめて専任の担当者を育てて、自社の広報活動を効果的に行えるようにしてください。

　何も準備せず場当たりで対応していては、効果的にメディアで紹介されることはありませんし、報道内容が逆効果になるケースもあります。
　ジャーナリストが取材に来る前に、社内で専門の報道官を育てておくことが、広報活動を効果的に行う力になり、報道の連鎖を生み出すことにつながります。

経営者の価値作り・・・ブランド価値を高める経営者は、社内に報道官を用意し、自社の報道が連鎖するように広報活動を実践する。