社長のためのブランド戦略“価値づくり”102号

●メディアに紹介されることが決まったら

　メディアに自社や自社商品が紹介されることが事前に判ったら、まずは最優先で社内に報道されることを知らせ、報道後の対応を準備します。
　報道内容が自社のサービスに関することなら、社内の顧客サービスに不備がないか再点検し、また商品のことなら報道により問い合わせが増えることを想定して、商品説明や接客について電話やＦＡＸ、メールまで社内の体制を万全にしておきます。

　報道されると顧客の期待値が上がるため、些細なミスや対応の拙さがせっかくの評判を落とすことになるからです。
　またネットで自社のことを検索する人も増えますから、ネットからの対応も万全にします。メールで問い合わせしてくれる人に加え、ネットを見て電話やＦＡＸなどで問い合わせや注文をする顧客も増えますから注意してください。
　またマスメディアで紹介されても、ホームページ（ＨＰ）を持っていない、あるいは掲載されている情報が顧客視点でないＨＰでは効果が広がりません。
　顧客と直接接点を持たないメーカーなどはこの点を特に注意してください

●報道され、顧客から問い合わせが入ったら

　メディアに紹介され、顧客からの問い合わせや注文が増えても、ここで喜んで終わっては意味がありません。
　問い合わせや注文をしてくださった顧客に対しては、後日御礼状やご挨拶状をお届けします。
　こうすることで、報道された企業としての評価を顧客に納得してもらい、再評価を受けられます。

　顧客とは継続的に自社と自社商品をご利用いただくことが関係づくりゴールですから、この点を念頭に置いて、顧客と信頼関係の強化に努めます。
　例えば食品を扱う企業なら、「今年の新米の出来はとてもよく、秋の商品は自信を持ってお届けできます」とか、「今年は弊社基準に該当する原料の入手が少なく、次回のお申し込みは日頃お世話になっているお客様だけになりそうです。誠に申し訳ありません」といった具合に、お便りとしてお知らせします。
　これは“買って下さい”という意図を打ち出した販促ＤＭとは違い、企業としてニュースになっているところに気付いてください。
　「今年は例年より美味しそうだ！」「今年は数量が少ないのか！」と思ってもらえればいいのです。
　これこそ顧客が買いたくなるニュース作りであり、情報発信なのです。

●報道された後、メディアの担当者にしておくこと

　できる経営者は、メディアに紹介してもらった後に、ただ喜んでいるだけで　は済ませません。
　報道してもらったら、メディアの担当者には、すぐに丁重なお礼状を送ります。これからのご縁を大切にするためです。
　また新聞や雑誌の場合、記事を無断で使用することはできませんから、ＨＰなどで掲載したい場合は、担当者に許諾を得るようにします。
　テレビやラジオの場合は、報道されたポイント（どの点を評価されたのか）を要約して掲載します。「００テレビの××番組に紹介されました」といった程度しか記載していないようでは、宝の持ち腐れです。
　この場合も、タレント名などを無断で使用すると所属する事務所からクレームがつきますから、注意してください。

経営者の価値作り・・・ブランド価値を高める経営者は、報道される前と後で他の企業にはない心配りを実践する