中堅・中小企業の資金調達・銀行対策・交渉の実務276号

　当たり前の話ですが、企業は通常、融資・決済・預金の３大機能を基本として、金融機関取引を利用しています。これに最近では、投資・保険・デリバティブ・経営相談…多彩な機能サービスがどんどん増えてきています。

　しかし、中小企業取引を考えた場合の最も重要な機能としては、なんと申しましても、〈融資─貸付取引〉です。そして、また現実問題としては、未だに各金融機関の融資姿勢は、それぞれ対応が異なっている事もたくさんあります。

　最近、「当社の与信取引の、メイン取引行と他行とのバランスについて、聞かせてください…」とか、「長短借入のバランスについて意見して下さい」という社長からのお話を多く受けます。

　このようなケースの場合、必ずメイン銀行が、何かを言ってきている等、きっかけがある場合がほとんどです。業種や業績によりいろいろありますが、ここでは最近の具体的な一般的なケースを、まずご紹介してみます。

　＊最も多いのは、メイン銀行だと思っていた銀行が、最近、急に借入について
　　いろいろと細かなことを言い出して、慎重すぎる。

　＊メイン銀行が未だに担保〈不動産〉の評価割のことばかり言う。

　＊保証協会付きの融資でないと、全く応じてくれないメイン銀行の姿勢がありありと
　　わかる。

　＊メイン銀行が預金を取り崩してくれない。

　＊メイン銀行と本当に思ってくれているのだろうか？相談に行っても、「会社として、
　　どうされますか？」という返答で前に進まない。

　＊メイン銀行のはずなのに、割引ばかりを勧めて銘柄も指定されている。

等々、様々なきっかけ的対応がありますが、このような企業側にも共通した点がございます。例えば、借入比率が大きくなってきたり、収益が下がってきたり、売上減少が続いていたり…課題のある企業に対して多くの場合、これらのきっかけ的対応がはじまります。

　いずれにしましても、企業側と金融機関側とに温度差が大きくあると感じられる場合は、解決しておく事が大切です。

　特に企業側が、「メイン銀行で、いざというときに頼りになる…」と思っていたところ、そうではなく、異なる取引行が面倒を見てくれたというケースも結構ございます。

　今回から、メイン銀行という点で、最近の状況もお知らせしながら、みていきます。

　なお、メイン銀行（メイン銀行グループ）と何も問題ない！という状況の企業は、大変良い状態ですからその良好な関係を持続して下さい。　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 資金コンサルタント　大久保直之