まえがき

　百家争鳴と云いたいほどに、給料についての議論は賑やかである。そこにはいろいろな理屈や主張が見られるが、守るべき大切なことと変えなければならないことの区別を誤っているものが多いように思う。

　まず、経営者が会社の給料を改善するに当たって大事なことは、「賃金・人事制度に本格的な能力主義を入れ、優秀な社員には高い給料を払いさらに利益造成に励んでもらい、総人件費は圧縮して、長期にわたって、会社として利益の出しやすい体質にする」ということである。

　そのために、毎年自動的に給料が上がっていく仕組みを改め、社員一人一人の利益獲得の貢献度を公正に評価し、その結果を賃金に反映させた仕組みに革新するのである。

　本書は、これまでの年功賃金や年功昇進制度を排除し、思い切った能力主義賃金制度を確立するために、４０年にわたるコンサルティングの実務経験から、給料革新の実務に役立つようにわかりやすく体系立てている。

　注目すべき点は、第１章で〈総人件費〉〈基本給〉〈定期昇給〉〈賞与〉〈評価〉〈昇格昇進〉〈管理職年俸制〉の最重要な７つの革新ポイントについて、いま経営者としてどう手を打つべきか、その方向性を明確に打ち出しているところである。

　そして、第２章以降で、これら７つの革新の具体的な実務を賃金管理研究所のベテランコンサルタントの諸君がわかりやすく解説している。これから給料の革新に取り組まれようとする皆さんに、この本が直接実務にお役にたつことを確信する。